橋梁添架

　下水道の管渠は、家庭の汚水を取込み下水処理場まで運搬する事が目的である。
その大部分が自然流下であるため、処理場付近での管渠の土被りはかなり深くなっている。
その原因は、汚水を速やかに流す流速を確保するために、下流側に勾配をつけるからである。また、その流れの途中に河川等があり管渠はさらに深くなる。

　そんな弊害を解消するために河川の手前にはポンプが設置され、管渠はいったん地上付近まで浮上し橋梁の側面にぶら下がりながら河川の頭上を横断する。これが橋梁添架である。

　橋梁に管渠がぶら下がると、橋梁管理者は橋梁が壊れないか心配され、占用許可の添付資料として、下水管渠の荷重が付加された状態で橋梁が安全である証明書（構造計算書）を要求される場合がよくある。ところが、既存の橋梁は架設されてから、かなり時間がたっており、設計資料も残っていない。当時の設計基準も現在とは違い、現在の基準で照査すればそのものが不安定となってしまい、構造計算するとしても解決すべき問題が多すぎて事実上困難である。

　しかし、なにもしなくては占用許可は出していただけないため、簡易的な計算を行っている。

　たとえば、橋長と交通量から活荷重を（Ａ活荷重）、（ＡＳ12）と仮定し、「ＪＩＳ橋げたによるＰＣ道路橋　　設計・製造便覧」から桁の材料を設定する。
　断面図から死荷重を算出し、活荷重とあわせて発生モーメントを計算する。それに対し、桁の抵抗モーメントとして、スラブ橋けたのひび割れ試験曲げモーメントと比較して安全性のチェックを行う。これに、下水管渠の死荷重を加えて再度チェックをして安全であることを確認する。

　そのことから、橋梁に添架する下水管渠の重量は、橋の死荷重の1％未満であり、計算の結果でも安全であり、橋梁への影響はほとんど与えないことが分かる。

河底横過トンネルの河底からの離隔

　河川横過トンネルの河床からの離隔は、一般的には「解説・河川管理施設等構造令」のＰ373にあるように、

「河底横過トンネルの設置に当たっては、計画河床又は、最深河床高のどちらか深いほうに経年的な河床変動とその周辺の局所洗掘の深さを加えた位置（第72条の深さ2.0ｍ以上）から１．５Ｄ以上の土被りを確保することを基本とする」

通常は、計画河床又は、最深河床高のどちらか深いほうから、2.0+1.5Ｄで計画しています。

使用例としては、流域下水道で2.0+1.5×0.45＝2.675 ≒3.00ｍとしました。

また、水道管（圧送管・さや管）敷設工事の河川横断で同じ2.0+1.5Ｄを採用しました。

　また、「解説・河川管理施設等構造令」に、φ2.0ｍ以下のシールド工法の埋設深さは、ほとんどが5.0ｍ以上であるほか、昭和59年九州地方建設局の河川工作物設置許可基準に、「ただし、1.5Ｄが5.0ｍ以下の場合は5.0ｍとする」とあります。このことから、5.0ｍの採用も以前行われているようです。

たて込簡易土留の修理費及び損耗費

たて込簡易土留の整備費の補正について、さまざまな考え方（積算手法）があります。

白本（国土交通省）では、（1+ｎ）×1/2で補正することができるとありますが、「しなくてもいいか」という意味にもとれますが、

たて込み簡易土留協会の積算マニュアルには、整備費の補正を通常の鋼矢板と同じく（1+ｎ）×1/2で補正するとあります。

また、リース会社さんでは、整備費をパネル等の水洗いと、塗装の費用として800～1000円/m2・回を請求されているそうです。その中には損耗品等の修理代は含まれておらず別途請求しているそうです。

当然、リース会社さんでは、現場で何回転用したかわからないため、現在までの平均的な発注金額が3000万円（延長200ｍから300ｍ）程度であることから、転用回数を割り出し整備費の価格設定を行っているそうです。これは、同業種同じだそうです。

しかし、白本や建設機械等損料表および積算マニュアル等による積算上では、修理費及び損耗費として取り扱われているため、整備費の230～280円/m2には、リース会社さん等の整備費と修理代が含まれていることになります。

したがって、整備費の補正は市場性から判断すると必要となります。

　また、同じ工区ないで、たて込簡易土留の型式が多種ある場合の整備費の計上ですが、実際現場への搬入状況は最大パネル高（型式）を１セットを搬入し、それを低いパネル高（型式）にも使用（転用）しているところが多い状況です。

　この状況に合った積算をすると、転用回数を多種の型式すべての工事延長から算出する必要があります。となると、加重平均により高さを按分するか、施工計画を立てて、実際の作業状況に合わせてた使用量や搬入・搬出を計画して、転用回数を割り出す必要があります。それはかなり煩雑になりますので、少し高めになるかも知れませんが通常は、たて込簡易土留の型式ごとに転用回数を算出して損料計算しているところが一般的です。

開削工法の地下水対策

　開削工法でよく使用されている簡易建込土留工法等は、根入れ長が十分に確保できないため、ﾎﾞｲﾘﾝｸﾞ等が発生し、掘削底盤部の安定確保できない場合がある。このような状況で、地下水の高い砂質地盤では、水替え時の地下水流出と同時に細砂の吸い出しが発生し、土留背後の地山が空洞化して道路の陥没につながる可能性がある。
　そのような危険な状況を発生させないためには、底盤部の安定が確保できる根入れを有する止水性の高い土留め工や地盤改良の検討が必要となる。
　その比較の一例です。

「kohohiku.pdf」をダウンロード

ボイリングが発生した場合の対処法

　地下水の高い砂質地盤などで、管渠布設のために開削工法による掘削を進めていくと、背面側の地下水位と、掘削側の地下水位の水頭差による水圧が、掘削底面の土砂の重量とのバランスを失い、ボイリングが発生する。

　ボイリングにより飽和した地盤は、比重が極端に低下し、力学的土質定数も低下し、基礎地盤としては破壊された状態で、管渠の支持力低下や、土留め工の受動土圧も低下している。

　このような状態は、いうまでもなく危険な状態で、早急にこの状態から回避しなければならない。ボイリングの前兆である小規模なパイピングが確認されたら、できるだけ早く土砂を埋戻す必要がある。その後ボイリング防止のために必要な根入れ長を見直しを行う。地下水位に変化がない場合は、基礎地盤の単位体積重量の低下を考慮して、根入れ長を増加し矢板の打ち直しを行う必要がある。

　また、ボイリングの進行が激しい場合は、基礎地盤の比重や、支持力が低下しているため、ボイリング防止の根入れ長は膨大となり、さらに管渠やマンホール構築のための基礎の支持力は期待できないし、矢板の引抜き等の影響でも管渠の沈下が考えられる。

　ボイリングが進行した場合の対策としては、基礎地盤をセメント系の地盤改良が有効だが、かなり高価となる。
その他には、比重の高い栗石を飽和した底盤に投入し、軽量化した基礎地盤の重量を回復される方法がある。その後安定シートやはしご胴木基礎を併用して、管渠やマンホールの沈下を防止することが、経済的な方法である。

鋼製ケーシング立坑で一工夫

　推進工事の施工環境で、立坑スペースに制限が多くなり、推進設備のコンパクト化も進み、小型立坑が頻繁に使用されることとなった。その中でも鋼製ケーシング立坑は、鋼製ケーシングを揺動又は、全周回転により地中に挿入し、鋼管内の土砂は地下水を排除せず、挿入深度に合わせ水中掘削により掘り進む。規定掘削深まで進むと、水中コンクリートをトレミー管により打設し硬化した時点で、溜まった地下水を抜き取り、立坑の完成となる。

　地下水を排除せず水中掘削するのは、掘削中のボイリングやヒービングの発生を抑え底部の安定を図るためである。また、底部に水中打設するコンクリートは、バランスを取っていた地下水の代わりの役割である。コンクリートが硬化すると、土圧を受ける鋼製ケーシングは不要となるため、コンクリートとのかぶりを３０ｃｍ程度取れるところまでケーシングを引抜く。この時点で立坑の深さに対し、鋼製ケーシング自体の必要な高さが決定する。

　推進作業が完了し、マンホールを設置した後、埋戻が完了すると、立坑の必要がなくなり、鋼製ケーシングは地中に残置されたままにされるのだが、道路管理上、上部の１．５ｍ程度は撤去を要求されることが多い。この場合、ケーシングを切断して撤去するのが、仮設ケーシングと埋設ケーシングの接続はボルト固定されていて用意に設置や取り外しができるように工夫されている。当初から切断位置がわかっていれば、切断部をボルト固定加工を施しておけば時間も経費も削減できる。さらに、管路部の上部に同様の加工を施せば、鋼製ケーシングの再利用も可能となり大幅な経費削減につながることも考えられる。

　また、掘削部に転石や岩盤が予測される場合は、刃先金物に硬質ビットを取り付け、岩盤を切断して掘削することができる。

ボウリング調査から推進工法を選定

推進工法を採用する場合には次の三つの要件が考えられる。

１）交通量の多い道路、鉄道、河川、構造物下の横断施工の場合
２）周辺環境条件や道路占用条件等から開削工法が適さない場合
３）埋設位置が深く、経済的に有利な場合

また、採用するうえでは次のようなことを考慮しなければならない。

①　地下水の多い場所や土質条件によっては、補助工法の検討が必要である。
②　軟弱な地盤で施工する場合には、推進管の沈下を起こすことがある。
③　推進中、障害物に遭遇した場合の処置が困難である。
④　地質条件、施工方法によっては、地表面の沈下をおこすことがある。
⑤　施工精度を維持するには、作業員の熟練と綿密な施工管理が必要である。
⑥　立坑位置の選定については、特段の配慮が必要であり、発進立坑は、当初の立坑構築、推進工、ﾏﾝﾎｰﾙ築造、埋戻工、土留の撤去まで、長期にわたるので、立坑周辺に与える影響が大きい。

　以上のことから、推進する位置の地形及び土質状況が、推進工事に大きな影響を与えることがわかる。
その状況を調査し、特性を把握して、もっとも適した推進工法を選定することが重要である。

　地形及び土質調査は、次の項目について行わなければならない。各調査は、踏査、ボーリング等を適切な方法で行うものとし、調査位置や調査項目等については、責任技術者の判断によるものとする。
１）地　　形（地形の観察と把握により行う）
２）地層構成（できるだけ広い範囲の地層構成を把握、地質縦断図を作成）
３）土　　質（資料採取、標準貫入試験、物理試験、力学試験、現場透水試験、地下水測定、その他）
４）地 下 水（季節的な変動や人口的変動、潮位による変動があるため、測定時の条件を確認）
５）酸欠空気、有害ガスの有無（鉄分や有機物が酸化した酸欠空気、有害ガスには対策が必要）

　しかし、そんな重要な土質調査だが、たかが直径60mmのボーリング数箇所で、すべてを把握するのはやぶさかではない。地層、Ｎ値、粒度、礫径、水位、透水係数など、推進するスパンは１００ｍもあればその途中でいくらでも変わる。そんな状況を予測し施工サイドではほとんど安全側へ傾き、高額な推進工法を要求する。

　透水係数や礫率を高く推定し、さらに礫径を３倍したりして、土質調査報告書の推定する推進に不利な情報を採用することで、安全で確実な推進工法を選定することができる。しかし、それは単に設計や事務処理が安全で確実なだけで、本来の公共事業は安全を確保して最も経済的な工法を選定するのがあるべき姿ではないだろうか。

　多少の土質の変化を、推進工法のみで対応するのではなく、補助工法や立坑の再設置など、トラブル回避策も考慮のうえ安全で経済的は工法を決定する事が重要である。そのためには、土質報告書の推定項目を精査し必要以上の不利な情報を排除して経済的な工法を選定したあと、施工時に試掘や立坑の掘削土砂の確認、薬注時の削孔状況、鏡切の切羽の状況など、できるだけ多くの情報を追跡調査し、先に選定した経済的な推進工法が施工可能であるか検証を行うことが必要がある。その結果、推進工法を変更するか、補助工法を併用するか再度検討し判断する細やかさが重要ではないだろうか。

現場でのマンホール削孔

　組立式マンホールの積算には、ブロックや蓋などの材料費と設置手間の他に、マンホールと管渠を接続する部分の削孔費がります。削孔は、マンホールへ流入する管渠と、流出する管渠の高さや、平面的な位置（角度）をもとに基本的に工場で加工されます。削工費は、躯体の材料費に含まれる流出部を除く流入箇所を、物価資料から計上しています。
　しかし、既設人孔への接続や、施工上の問題で現場で削孔する必要が生じます。その場合の削孔費は、工場での削孔と環境が違うため物価資料の適用はできません。この場合の削工費は見積もりになるですが、かなり割高になります。それと、マンホール用の可とう継ぎ手の設置も忘れないようにしましょう。

軽量鋼矢板でボイリングを止められるか

　通常、砂地盤の地下水が高い場所で、遮水性のある土留壁を使用した場合に、ボイリング現象の発生が考えられています。
　では、遮水性のない軽量鋼矢板建て込み工法を使用した場合、水圧の作用や、ボイリングは発生しないと考え、値入長の削減を行うことは可能でしょうか、それは危険だと思います。
　軽量鋼矢板のセクションの構造上、確かに鋼矢板より止水性は低いですが、一時的に漏水があっても次第に土砂等により閉塞され漏水は少なくなります。この間、掘削部ではポンプによる水替えが行われ、掘削底部と、土留背面の地下水位には差が生じ、ボイリングが発生する状態となんら変わりはありません。
　逆に言えば、多少の漏水はありますが、軽量鋼矢板もボイリングを防止するために、有効な手段としてなりうるのではないでしょうか。

矢板引抜時の影響は塩ビ管も同じでは？

「矢板引抜き時の付加土圧が埋設された管渠へあたえる影響」についてですが、

　矢板引抜きに関する付加土圧の適用は、「JSWAS　A-１　下水道用鉄筋コンクリート管」に下水道協会式（改定式）として掲載され、詳細については「下水道用管（剛性管）に係わる土圧報告書」で示されています。また、道路協会の「カルバート工指針」の剛性カルバートの設計にて、溝型の矢板を使用する場合は、JSWAS　A-1を参考に検討するとあります。しかし、いずれも、剛性管に関する考え方として示されています。
　
　塩ビ管に関する付加土圧の考え方は、昭和５５年１０月発行、国土開発技術センター「下水道用硬質塩化ビニル管の道路下埋設に関する研究　報告書」及び、平成14年８月発行、塩化ビニル管・継ぎ手協会の「下水道用硬質塩化ビニル管道路埋設指針」に、それぞれ、矢板引き抜きの影響に関する試験報告書が掲載されています。

　その、試験結果はいずれも標準的な埋設では、矢板引抜の影響は少ないとまとめてあります。　JSWAS　K-1や、道路土工指針でも、塩ビ管については付加土圧を考慮するとは明記されてありません。

そのことからしても、塩ビ管については矢板の引き抜きによる付加土圧を考慮した「下水道協会式（改訂式）」の適用は考慮しなくていいことになりますが、

何でヒューム管だけに土圧が掛かって塩ビ管に掛からないのか、どうも納得がいきません

小規模土留めの設計で省エネ設計・施工

　掘削深が３ｍを超える土留めでは、H鋼、鋼矢板で最小部材が定められているが、掘削深が３ｍを超えない小規模土留めの場合、基本的に規定は設けていない。そのため、土留め壁には軽量鋼矢板の使用や、支保工には、軽量金属支保工の使用も可能である。
　根入れ長の計算は、慣用法に準じて行うが、最小根入れ長は掘削深の1/2でよく根入れ長の削減につながる。また、土留め壁の断面計算は、軽量鋼矢板の３型で、継ぎ手部が部材縁にある場合は、断面性能の１００％が期待できる。さらに、掘削底面の安定計算は、掘削深が３．０ｍより浅いため省略できる。
　第一段目の支保工の位置は、地表より０．５ｍの位置に設置し、余掘りは０．５ｍとされているから、１．０ｍまでは、自立矢板となる。自立矢板の適用は、掘削深が１．０ｍを超える場合に適用となるため、自立矢板の計算も不必要となり、さらに矢板長の削減に有効である。

地盤改良杭の配置

　推進工事で鋼矢板を用いて発進立坑を築造する場合、立坑が深い場合や、地盤が軟弱な場合などで、根入れ長が長くなったり、現場搬入が困難な場合がある。しかし、その上位工法の、鋼管杭や地中連続壁工法へ変更するには、施工費が高くなりすぎる。その対応策として、鋼矢板工法の底盤部を改良することにより、矢板長を削減して、経済的な矢板長で立坑を構築する方法が考えられる。
　地盤改良には、薬液注入工法が一般的であるが、底盤部は地下水による揚圧力が高く、改良厚が大きくなり過ぎ不経済となるケースがある。そこで、改良強度が高いセメント系の改良工法の中から、高圧噴射攪拌工法がよく採用されている。
　高圧噴射攪拌工法の二重管工法（JSG工法）は、立坑内の底盤部にロッドを削孔挿入し、空気を伴った硬化剤を超高圧で噴射することで、地盤を切削すると共に改良杭を造成していく工法である。
　工法協会によると、改良杭の配置は千鳥配置
が有効であると示されている。しかし、立坑形状にもよるが、並列配置

の方が配置本数が削減でき、さらに矢板コーナー部への噴射角度も良く、止水効果も増加すると考えられる。さらに経済的には、１０本の改良本数を８本に減らすと、１９万×２本＝３８万円の削減と、スライム処理量も１０m3減少し、２４万円の削減、合計６２万円の削減ができる。「JSG2.xls」をダウンロード

これは大きいでしょう。

Ｎ値５０以上の矢板打込み

　都市施設である下水道でも、施工環境は市街地だけでなく、耕地や、山間地、農村や漁村の場合もある。さらに、地面の下は、軟弱土から岩盤までさまざまである。　立坑を設置する場合には、そのような環境を総合的に判断して、もっとも適切な工法を選定しなければならない。
　立坑の土留工として最も一般的なのが、鋼矢板工法である。鋼矢板工法にも、経済的な工法から、環境へ配慮した工法まで用意されている。その中で、岩盤以外でＮ値が５０以上ある場合や、矢板長が長くなる場合などで併用されるのが、ウォータージェットである。
　密度の高い砂礫層をウォータージェットで緩め矢板打込みを容易にする。
しかし、礫の状態によっては、かえって礫を締め固める場合もあったり、地下水を濁らすなどの弊害も発生する。

管路の洗浄

　日本の下水処理場が許容するMLSS濃度は、標準活性汚泥法で１，５００～２，０００mg/L、オキシデーションディッチ法で３，０００～４，０００mg/L程度である。しかし、下水道には、固体を含む粗大きょう雑物や砂などが入り込む場合がある。ポンプ場や汚水処理場では、沈砂池やスクリーンなどにより撤去されるが、管路においては、流速が不足すると停滞してしまい、最悪、硫化水素を発生させ管路の腐植の原因となってしまう。特に、流量の少ない小規模下水道や、最上流部の末端枝線部では顕著である。
　その対策として、定期的な管路の維持管理による調査と、必要箇所の洗浄が必要である。その方法には、主に高圧洗浄車が用いられる。
　装備された洗浄ホースは最大１００ｍ、しかし、通常使用されるのは８０ｍ程度が限界、洗浄の方法は、下流側から上流側にホースを挿入し、下流側に引き戻しながら洗浄する。そのため、上流側から挿入する場合や、１スパン１００ｍ以上の管路を上下流から洗浄しようとするのは、洗浄水が逆流しようとして、困難を極める。そのことからしても、下水道施設計画・設計指針に示すように、３００ｍｍ以下の管渠の場合、７５ｍ以下というのは納得である。

矢板引抜による地盤変状

　矢板を引抜いた場合の地盤の変状は、矢板を打込んで引抜いたことによる空隙に、土砂が移動することによる場合が考えられる。計算による沈下の推定も、空隙の体積と、影響部の沈下でできた体積を同じとした方程式により導かれている。
　ただし、矢板引抜による空隙にどの部分の土砂が入り込むは、いろんな要因が関係している。自然な状態では埋戻土の方が地山より締固め度が十分ではないため、埋戻土の方が先に空隙部分に移動しやすいはずである。そのため、埋戻し部が先に沈下して空隙は満たされ、地山部には影響が少ないはずである。
　しかし、実施は地山部に影響が出てるケースが多い。
　それには、施工時の重機（クレーン等）や引抜いた矢板の仮置き場による負荷が影響していることが考えられる。安定している地山に動的荷重を加えて、埋戻土の変位より早く地山にせん断面をつくりだしている。

　矢板を引抜く真横にアウトリガーを張り出したクレーンやその他の重機、ましてや引抜いた矢板をすぐそばには置かないような、ほんの少しの気遣いが必要だ。

日本に３台

　柱状図を見て、推進機を選定するのだが、沖積層の平野や干拓地では、地層の把握が難しい。大昔の河道状況や氾濫の過程で地層が削られたり、礫が堆積したり、腐植土が堆積したり、さまざまに変化する。
　そのような地層を、安全で、確実に管渠を推進するには、信頼されるマシーンの選定が重要となる。どんな地層でも、推進可能で経済的な工法は無い。それぞれの地層や推進延長にあわせて適切な工法を選定することになる。
　そんな中でも、実際の施工に当たっては、設計で選定された工法よりも確実な推進を行うために、グレードの高いマシーンを採用するケースがある。

　設計時に砂礫層で選定された、小口径泥水式推進工法の砂礫タイプに対し、ローラーピットを装着した日本に３台の優れものが準備された。
でも、初期発進でトラブル、整備に２週間の入院。知恵熱かな。

軽量鋼矢板を打込む

　地下水が高く、掘削深が２．０ｍから３．０ｍ付近で、軽量鋼矢板の建込や建込簡易土留工が使えない自立しない地山の場合に、推進工法を選択するにはまだ経済的に高価となるため、軽量鋼矢板の打込み工法や圧入工法などが採用されるケースがある。
　環境に配慮すれば、まず第一に無振動無騒音の油圧圧入引抜機、

　次に、可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマ、その次に油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）がある。

　油圧圧入引抜機は周辺への影響は少ないが、N値が２０以上になると圧入できなくなる。N値が２０以下でも、砂質地盤では矢板と地山の付着力が不足して、反力として利用している圧入した矢板が、抜け上がりをおこし、圧入不能となってしまう。

　それに対し、多少の振動や騒音はあるが、施工が確実なのが可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマである。しかし、機械の市場性が少ないためほとんどが、油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）となるケースが多い。
　環境に配慮して、油圧圧入引抜機を選定しても、結局現場では、油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）で施工することも多くない。本音と建て前ではないが、選定は簡単だが、施工は難しいようだ。

経済性は次のようになる。

①油圧ショベル装着式（超低騒音型）バイブロハンマ（普通型）
22,158円/ｍ
②可変超高周波型・油圧ショベル装着式バイブロハンマ
30,222円/ｍ
③油圧圧入引抜機
36,162円/ｍ
「keiryoukouyaitahikaku.xls」をダウンロード

塩ビ管のセット

　下水道管渠の機能保障である流下能力の確保は、管渠本体の断面と粗度および勾配で成り立っている。
その中で管渠の断面と粗度に関しては、JISやJSWASで認証された工場で、メーカーの厳しい品質管理のもとで製作された製品であるため、ほとんどは保障されていますす。
　となると、残る一つの機能保障のアイテムが勾配の確保である。
当然管渠の勾配の確保は、基礎の状況や地下水、土留の打込みや引抜き、埋戻材の材質や転圧、交通量など、さまざまな施工環境の中で、計画勾配を守って管渠を布設しなければならない現場施工となる。そのため、施工方法と管理が機能保障のカギを握るわけだ。
　管布設の方法は、管渠の種類のよって標準施工方法が提案されている。それはあくまでも標準であって、布設管渠の特徴を把握したうえで、施工条件などを検討して、施工者が決定することになる。
塩ビ管やリブ管の布設方法は、一般には①管上部を固定して管の下部に基礎材を詰め込む方法と、

②基礎を仕上げて管渠とセットして土嚢等で固定する方法がある。

①はセットのスピードは速いが、管渠と基礎の間の詰め方が不十分な場合は、沈下の可能性が高い。②はセットのスピードは落ちるが、沈下の可能性は小さい。

道路の下にもまた道路

　下水道工事をいかにスムーズにトラブルなく完了できるかは、現場の地形、環境、などの施工条件を的確に把握し、適切な工法選定と施工計画ができるかに懸かっている。そうのことから、地形、特に地下の状況を把握することが、もっとも重要になる。調査ボーリングにより、地層、地質、地下水などの状況は把握できる。しかし、あくまでも６０ｍｍのロッドにより、２００ｍピッチで確認した以外の大部分が推定によるものであることを認識しておかなければならない。
　地下の状況は、太古の地球の歴史より創られた部分と、人類が介入してから作られた部分で調査方法が変わる。その状況を把握するには、地球の歴史に対して、調査ボーリングなどによ解析によるものと、人類の生活してきた痕跡には、歴史書、字図、地図、台帳、知識人などによる調査が必要である。

流しま栓

　二つ以上の隣接した下水道工事の現場では、工事による地元住民への不自由とご迷惑をお掛けしているところです。そのため、工事時期の調整や駐車場の確保を行い、少しでも不自由の軽減を行なっているところです。
　工事中は、隣接の工区への配慮も大事です。特に上流側の工区は、下流側に対して地下水を管渠内へ流してしまわないようにする必要があります。特に竣工検査等の準備で洗管をしたりしている途中に流してしまったら大迷惑です。「ちゃんと栓をしないと」